火葬場についてがわかる!意味や一連の流れについて解説

火葬場

どんなに葬儀をシンプルな形式にしても、日本に住んでいるのであれば火葬は必要不可欠です。

昔の日本では土葬が一般的ではありましたが、いまは火葬が主流です。

しかし、実際に火葬場で立ち会いをしていなければ、何が行われているのかわからないでしょう。

火葬場に関するこのような疑問解消に役立ちます!

  • 「火葬場ではどのように振る舞えばいいの?」
  • 「火葬場を利用するための必要な申し込みは?」
  • 「火葬場を利用する時にかかる金額はどのくらい?」

この記事では、日本の葬儀に欠かせない「火葬」について基本的な情報をまとめています。

火葬場を利用するのに必要な手続きや金額、また火葬に立ち会う際に行うことについて詳しく紹介していますので、疑問が解決できるでしょう。

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お墓の購入に関しては、初めての方が多いため、不安や疑問を持つことは仕方のないことでしょう。
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この記事の目次

  1. 火葬場とは
  2. 火葬場を利用するための方法
  3. 火葬場の利用費用
  4. 火葬場で遺骨を引き取るまでの流れ
  5. 火葬場でしなければならないこと(身内の場合)
  6. 火葬に立ち会うときのマナー
  7. 火葬後の流れ
  8. 火葬場が足りない!?現代の日本が抱える火葬場の問題
  9. まとめ
  10. 監修者コメント

火葬場とは

火葬場とは、亡くなった人の遺体を火葬するための施設です。
なかなか立ち入ることのない火葬場についてのさまざまな情報をまとめました。

日本は火葬大国 火葬率は99,986%

厚生労働省の調査によると、2017年現在の日本の火葬率は99,986%を超えるのだそうで、これは世界でも群を抜いている数値です。

NPO法人日本環境斎苑協会の2010年の調査でも、1位が日本(99,94%)、2位が台湾(90,04%)、3位が香港(89,00%)と、2位以下を大きく引き離しています。

日本は世界でもまれに見る火葬大国なのです。
ちなみに、世界的に見ると葬法の主流は土葬です。

特に、キリスト教やイスラム教には「復活思想」があるために、死体を火葬することは避けられます。

しかし、ヨーロッパを見ると、敬虔なカトリックが多い南部の国々(イタリア、フランス、スペインなど)はいまでも土葬が主流ですが、プロテスタントが広く普及した北部の国々(イギリス、ドイツなど)では、その合理性から、火葬が主流となっています。

2010年の場合、フランスの火葬率は30,09%ですが、イギリスの火葬率は73,15%を誇ります。

かつては日本も土葬が主流だった

いまでこそ、ほぼすべての人たちが火葬で遺体の処理をされるわけですが、日本でもかつては土葬が主流でした。
鯖田豊之『火葬の文化』によると、日本の火葬率は、時代を下るごとに上昇しているのです。

1896(明治29)年 26,8%
1909(明治42)年 34,8%
1940(昭和15)年 55,7%
1970(昭和45)年 79,2%
1980(昭和55)年 91,1%

火葬という文化はインドが発祥で、仏教の伝来とともに日本にもやってきました。

仏教がやってくる前の日本では、殯(もがり)と呼ばれる葬法があり、遺体の風化に遺族が寄り添っていたのです。

遺体を野天にさらす風葬や、土に埋める土葬が主流の中で、火葬が行われていたのは主に浄土真宗が盛んな地域でしたが、火葬施設もなく「野焼き」と呼ばれ、白骨はそのあたりに打捨てられていたと言われています。

事実、明治政府は明治6年に火葬禁止令を布告しますが、これも新政府が神道を中心とした国づくりを進める上で、仏教を排斥しようと試みた施策だったようです。
ちなみに火葬禁止令は2年後には廃止されています。

火葬の普及は、衛生的リスクと土地不足を解消

火葬を採用することで、衛生面のリスクと土地不足を解消することができます。
遺体からの伝染病は社会に深刻な問題を引き起こしますし、土葬をするにはそれだけの土地が必要となります。
世界中で火葬が注目されているのは、火葬が衛生的であり、合理的であるからです。

火葬場の経営はほとんどが地方自治体 居住の地域の火葬場を利用する

火葬場の経営は、そのほとんどが地方自治体です。
自治体が単独で経営している場合と、複数の自治体が広域連合を組んで1つの火葬場を共有しているケースもあります。

また、一部民間企業が経営しているケースがあります。
これは、江戸時代に寺院が火葬場を経営していたものが明治以降にそのまま企業経営に変わった例です。

東京23区内の6つの火葬場を経営する東京博善株式会社は、その最たる例でしょう。

火葬場を利用するための方法

火葬場の利用は葬祭業者が段取りをしてくれますので、家族の人が申込をする必要はないでしょう。
葬儀社に依頼せずに自ら火葬を申し込むことも可能ですが、対応は自治体によって異なりますので事前に確認しておきましょう。

火葬場の利用費用

火葬場の利用料金は公営の火葬場と民営の火葬場で大きく異なります。

公営の場合、火葬料金は無料〜1万円程度

火葬場の費用は自治体によって異なりますが、火葬そのものは住民への行政サービスなので、そう高くはありません。
無料のところもありますが、有料でも数千円から1万円程度でしょう。

ただし、利用料金は市民と、市民以外で大きく変わります。
たとえば、千葉県市川市の市川市斎場の場合、市民は6750円ですが、市民以外の人だと50,000円です。

市川市斎場は市の西部、鎌ヶ谷市との市境に位置するため、鎌ヶ谷市民の人も利用したくなるのですが、その場合は市民外料金として50,000円の費用がかかってしまうのです。

ちなみに鎌ヶ谷市民は4市共有の馬込斎場を利用し、費用は3,700円です。

民営がほとんどの東京23区の場合、火葬料金は5万円超

東京23区(一部郊外も含まれる)は全国的にもまれで、公共インフラである火葬場を民間企業が運営しています。

6つの斎場を経営する東京博善株式会社、板橋区にある戸田葬祭場、府中市にある多摩斎場、埼玉県草加市にある谷塚斎場。

利用料金は東京博善の最上等クラス(一般的な並の火葬炉)で59,000円と、公営の火葬場と比べると群を抜いています。他の民営火葬場も同じくらいの金額です。

ちなみに、23区内にも公営の火葬場はありますが、料金は民営火葬場と同等クラスに設定しています。

唯一の都営の火葬場である瑞江葬儀所の火葬料金は60,800円。
港区、品川区、大田区、世田谷区、目黒区の5区による共同運営の臨海斎場が34,000円。

ちなみに、同じ東京でも八王子市は市が運営しており、市民の火葬料金は無料です。
全国的に見ても、東京の中心部の火葬料金は大変高価なのです。

その他、火葬場で必要な費用

火葬場で必要な費用は火葬料金だけではありません。
待ち時間を過ごす休憩室の利用費用や、その場で飲食する場合の費用なども必要となります。
葬儀プランに含まれにくい項目でもあるので、ある程度の現金を持っていた方がいいでしょう。

火葬場で遺骨を引き取るまでの流れ

火葬場での骨上げの様子

火葬場に到着してからの流れは以下のようになります。

  1. 火葬場に到着
    斎場から火葬場までは霊柩車、マイクロバスなどで移動します。
    火葬場には死亡届を出した際に役所からいただく「埋火葬許可証」を示さなければなりません。
    葬儀社が提出する場合と喪主が提出する場合があるので、事前に確認しておきましょう。
  2. お別れ室で最後のお別れ
    柩を火葬炉に納める前に、最後のお別れをします。
    柩のふたを開けて故人の肌に触れ、顔を拝みます。
    場合によってはこのタイミングで読経をいただくこともあります。
  3. 火葬
    火葬炉に柩を納めて、火葬を執行します。
    喪主が点火ボタンを押し、参列者全員が合掌礼拝します。
  4. 読経・焼香
    火葬炉前で、寺院に読経を頂き、焼香します。
    神式の場合は玉串奉奠、キリスト式の場合は献花をします。
  5. 待機・食事
    火葬時間は約2時間です。その間に食事を済ませます。
    火葬場の休憩室を借りる、葬儀式場に戻る、1度自宅に戻るなど、食事をする場所やタイミングは地域の慣習によって変わりますし、葬儀の時間設定によっても異なります。

    また、東京の火葬炉はロストル式と呼ばれるものが使用されており、火葬時間が格段に早いため(約45分)、火葬後に食事をとります。
  6. 骨上げ
    骨上げは、2人でひとつの遺骨を箸でつまんで、骨壺に納めます。
    このとき、火葬場から「火葬済」の印を押された埋火葬許可証をいただきます。
    埋葬の際に必要なので、大切に保管しましょう。
  7. 出発
    寺院や葬儀式場へ向けて出発し、初七日法要を執り行います。
    火葬場には多くの人が集まります。葬儀社のスタッフや職員などの指示に従いましょう。

火葬場でしなければならないこと(身内の場合)

火葬場では、喪主は以下のようなことをしなければなりません

  • 埋火葬許可証の提出
    埋火葬許可証を火葬場に提出します。火葬後は「火葬済」を押印して返却されるので大切に保管しましょう。葬儀社が代行してくれることもあります。
  • 火葬炉の鍵を預かる
    炉の扉の鍵を閉めるタイプの火葬場では、その鍵を喪主が保管します。
  • 点火ボタンを押す
    柩が炉に納まったあと、点火ボタンは喪主が押します。(そうではない火葬場もある)
  • 休憩室や食事など、待機中の手配
    待機する休憩室での飲食などの手配が必要となります。葬儀社と話し合いながら進めて行きましょう。

多くの場合、葬儀社や職員にアドバイスをいただきますが、急のことで驚くことがないように事前に頭に入れておきましょう。

火葬に立ち会うときのマナー

火葬場は公共施設です。当家以外の複数の遺族が集まる場です。
火葬や、待機や、骨上げなど、なるべく一同がまとまって移動できるように配慮しましょう。
自分勝手な行動をとることで、火葬の行程が遅れてしまうこともあります。

火葬後の流れ

火葬が終わったあとも初七日法要など、しなければならないことがあります。
それらをまとめました。

仏式の場合

寺院や葬儀式場に戻って初七日法要を執り行います。
初七日法要は本来死後7日目に行われる追善法要ですが、繰り上げて葬儀当日に行われるのが一般的です。

キリスト教の場合

火葬後は特に何をすることなく、自宅に帰り、遺骨を安置します。

神式の場合

神式では遺骨が自宅に帰って来て「帰家祭(きかさい)」呼ばれる祭礼を行い、故人様が無事に家に帰って来たことを霊前に奉告します。

火葬場が足りない!?現代の日本が抱える火葬場の問題

東京都心部などは特に火葬場の不足が問題を抱えています。
人口の一極集中が加速している中、火葬場はなかなか増設されません。

その一番の要因は近隣住民の反対です。
火葬場ができてしまうと土地の値段も下がってしまうほどだそうです。

まとめ

葬儀の最後に訪れる場所、火葬場について紹介しました。

直葬でも葬儀でも、どのような葬儀スタイルでも最後は必ず火葬場に向かうのです。
火葬は故人の遺体が白骨となるとても大切な儀式です。
その地域のさまざまな人の最期の瞬間を見届けてくれるのが、火葬場なのです。

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監修者コメント

監修者
終活・葬送ソーシャルワーカー
吉川美津子

日本は世界に類をみない火葬大国です。○○の統計によると、日本は99.97%で火葬率1位。2位は台湾で96.76%、3位は香港で93.30%です。キリスト教圏では火葬率が低いカトリック圏のフランスは36.79%、イタリアでは23.90%ですが、プロテスタント圏ではイギリスの77.19%、スイスの86.69%と火葬率は上昇しています。

火葬場や炉の構造は、日本と欧米ではかなり違います。欧米の火葬炉は収骨まで自動化され、遺族が集まって収骨するスタイルをとっていないのが特徴です。

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